「40歳までにどれくらい貯金をしておくべきか」という疑問は、多くの人がライフプランを考える上で直面するテーマです。
結婚や住宅購入、子育て、老後資金の準備など、人生の大きなイベントが重なりやすい40代以降を安心して迎えるためには、計画的な貯蓄が欠かせません。
この記事では、40代の平均貯金額や中央値、安心できる金額を解説します。

40代の平均貯金額と中央値はどれくらい？

40代になるとみんなどれくらい貯金を持っているのか気になる方も多いでしょう。
貯金額を見る上で、平均値と中央値の違いについて理解しておく必要があります。
平均値とはデータの合計を件数分で割った数字で、中央値は数字を大きい順に並べた時、ちょうど中間に位置する数字を指します。
平均値は貯金0円の人がいたとしても、数億円以上の貯金を持つ人が1人いるだけで平均値が上がってしまうので、中央値も参考にすることが重要です。
40代の単身世帯と2人以上の世帯では平均貯金額と中央値が大きく異なります。

40代単身世帯：平均値559万円、中央値47万円
40代2人以上世帯：平均値889万円、中央値220万円

40代単身世帯の平均値は559万円で、ある程度持っているように思えますが、中央値は47万円となっています。
中央値が47万円ということは、貯金がないまたは100万円未満という方が多いということになります。
2人以上世帯の場合、平均値が889万円で中央値は220万円です。
単身世帯と比べて平均値も中央値も多いですが、単純に世帯収入が多くなりやすいため、貯金額も増えやすいと考えられます。

40歳までに貯めておきたい理想の金額は？

40歳になるまでに、どれくらいの金額を貯めておくと安心できるのでしょうか？
まず、何にお金がかかるのか内訳を把握する必要があります。
ライフステージは人それぞれになりますが、特に40代以降は「子どもの教育費」「親の介護費」がかかる時期でもあります。
さらに、40代以降は自分の老後資金についても考え、準備を進めておく必要があるでしょう。
子どもの教育費は公立や私立などによっても異なりますが、幼稚園から高校まで公立に通い、国立大学に進学した場合、教育費は全部で約800～900万円かかることになります。
一方、幼稚園から大学まで私立だった場合、約2,000万円はかかってきます。
それ以外に塾の費用や部活動の費用、通学用の定期代なども必要です。
親の介護費用は要介護度や介護を行う場所によって変わるものの、一時的にかかる介護費用の平均が約74万円、毎月かかる介護費用は平均約8.3万円です。
介護費用に関しては、親が残した貯金を活用することもできますが、貯金がないことも考慮しておくと良いでしょう。

40歳までにどれくらいの貯金を持つべきかに明確な正解はありませんが、ライフイベントや老後資金を見据えて「自分に合った目安」を設定することが大切です。
平均貯蓄額や理想額を参考にしながら、20代・30代で無理のない積立ペースを意識し、支出の見直しや投資などを活用すれば、将来に備えた資金づくりが可能になります。